生活全般役立つ脳を活かす書

生活全般役立つ脳を活かすには？
著者は現代大変に売れっ子となっている茂木健一郎の著である。
この話題の本は１ヶ月で２５万部を突破したというのだから驚きである。
購入者は、ビジネスパーソンだけではなく、主婦や学生などにも購読者が多いということである。
この書が売れている理由は「脳は分からない部分が非常に多く、どういうものだろうかという関心から広く読まれているのではないだろうか」とある担当者が言っているようである。
　著者は自らの挫折の体験などから、仕事をスムーズに行うための方法をこの書の中で伝えている。
例えば「目標を達成するためには、目の前の仕事に集中し、小さな成功や実績を積み重ねていくことが意外に大切」と言います。
つまり、仕事に時間制限を設けて全力を尽くすことが脳の機能にかなっていると説明しています。
複雑なことを同時にやろうとしないで、１つのことで１時間から２時間で終わるものに集中すること勧めています。
しかし、思考が行き詰まったり、集中力が途切れたりしたときにはどうすればいいのか。
解決策は簡単で「足を動かしたりして頭を切り替えましょう」と言っています。
例えば、身近なことで言いますとコーヒーを入れたり、トイレに行く等といった簡単な行動が最適であり、そうした行動をしている時に閃きがあることが多いというのである。
ではなぜ簡単な行動が良いのかというと「集中することは無意識の行動の一つで、人は無意識を操ることは出来ない訳です。身体を動かすことで間接的に無意識をコントロールして集中力を高めるきっかけを作る事ができる」ということであります。
こうしたことや他に難しい理論もあるようだが、この書は比較的に読みやすく、脳の専門家の分析だけに説得力はあります。
仕事の指針として読むこともできますし、「偶然の出会い」「楽天家でいることの重要性」等々、生活全般にも役立つものではないかと思います。




「脳を活かす仕事術」茂木健一郎著（PHIP研究所）

第１章・日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える

日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える
　各企業は、今揃ってさっぱり物が売れないと嘆き。
大学卒業生は、就職先がないとか、リストラで職を失ったが就職先がない。
収入が増えないので生活が苦しい上に追い討ちをかけるように物価はどんどん上昇して、ますます生活が苦しくなる。
しかも、預金利息はただ同然、医療費まで上がり、この先どうなるのだろうか？
総理大臣が、麻生さんに変わったが、本当に大丈夫だろうか？
　ともかく全国、全世界どこしもかしこも大変だ！大変だと世界も日本列島総不況の状況であります。
昔「赤と黒のブルース」という歌がはやりましたが、この歌のセリフに「今の世の中、右を見ても左を見ても、真っ暗闇じゃありませんか！というのですが、正にその通りで、明るい話題を探すのに苦労するほどです。
　今年は自然現象も異常続きで世界至る所で大雨が続き洪水被害があちこちで出たり、地震のニュースが飛びこんで来たりして、異常の世であります。
　例えば中国では、今年はオリンピックが開催されましたが、その前に大地震があり、何十万にも死者や行方不明者が出て想像もつかない程の大災害でありました。
こういう時ほど私達人類の脳を活性化して行かなくては、良い対策が出るものではありません。

株価
８年程前は、東京株式市場の平均株価は、１３７００円程だったと記憶しておりますが、株価は景気のバロメーターと言われておりますが、今年の株価は９０００円台を割り出して、景気が最悪の状態を表しています。
今からわずか２０年程前は、バブル経済最盛期には株価は、３８０００円を記録しておりましたから、その当時の株価と比較しますと、８０％程下がっていることになります。
例えば、１０００万円の株を持っていたとすると、何と２００万円に下がってしまい、差し引き８００万円も損をした計算になります。
　経済活動が活発になり、企業が儲かるようになれば、株は買われ株価が上昇し、反対に景気が悪くなり利益が出ないような時には、株が売られ株価は下がります。
現在の日本の株式は最悪の状態であります。こういう時こそ国が適切な政策を求められているのが今日でありますが、どうも為政者の方々は認識されておられるのであろうか？又、認識されておられても手の打ちようがないのが
現状であろうと思います。
　今日、日本の国では、３度目の大きな変革を迫られておる時であろうと思います。
３度目というのはどう言う事かといいますと
１・明治維新
２・第２次世界大戦の敗北
３・平成の大不況
であります。
私達も、為政者ばかりに頼らずに一人一人が脳を活性化させていく事が大切であります。
脳の活性化は、今での価値観から新たな価値観を見出し行く事であり、それは思いの転換という事であります。
思いの転換は以前記載しました脳の活性化と性ホルモンについてをぜひお読み頂き参考にして下さい
　脳の活性化してこの大不況を乗り越える第１章はこれぐらいにして続きは第２章に致します。

第２章・日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える「為替レート検証」

為替レート
平成１３年頃ですと東京外国為替市場の円相場は、１ドル＝１３５円でしたと記憶しておりますが、為替レートとは簡単に言いますと、自国の通貨と他国の通貨を交換する時の値段です。
代表的な通貨には米ドル・独マルク・英ポンド・日本円などがあります。
昔といいましても、今から３０年ぐらい前までは１ドルが日本円で３６０円でありました。この３６０円の時代が長い間続きましたが、日本が高度成長期を続けて国力が付くにつれて円の価値が高くなり、円高の状態になって参りました。
　最も高い時のレートは１ドル８０円になった時もありました。私達が身近に為替レートを実感するのは海外旅行に行った時でしょう。
例えば、１００ドルの物を買うときにその時の為替レートが１ドル８０円ならば８０００円で買える訳ですが、それがレートが１ドル１３５円でありますと、１００ドルの物を買うのに１３５００円も払わなくてはなりません。
その差５５００円も高く買わなくてはならないと言う事になります。
　円高になれば、輸入業者が有利になり、ガソリンや輸入物価が安くなり、電気料金やガス料金が下がり、反対に円安になれば輸出業者が有利になり、トヨタ自動車は１ドル１円の円安で年間１５０億円も利益が増えると言われています。
ところが現在１ドル９０円位で推移して確かに円高でありますが、電気やガスや輸入物価はかえって高くなるという現象であります。
それだけ、世界的な金融大恐慌であり、世界の大不況であります。
これは、米国のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）問題をきっかけとした世界の金融収縮により、多くの国で経済危機が発生してしまい、それに加えて米国の自動車業界ビック３が経営危機に落ち込んでしまい世界不況は泥沼に入った状態であり、資本主義の崩壊ともなりかねない状態まで来ているのが現状であります。
こうした煽りは日本の自動車業界をはじめあらゆる金融業界や企業にも影響しております。
正しく今人類が経験のしたことがないような平成大不況の到来とも言えるでしょう。
このときに当り経済大変革の時であり、人類は脳を活性化して思いを既成概念より転換して行かねばならないと感じます。
次回第３章は地価について検証してみたいと思います。

第３章日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える「地価検証」

　地価編
　土地というのは、江戸時代の昔から日本人の価値観の基準でありました。
日本では地価は、一本調子で上がっていくものと、何百年に亘って信じられてきました。
銀行においてもお金を貸し出す時の担保は何と言っても「土地」が一番あり、土地本位制でありました。
地価が下がると事があるんて日本人が知ったのは近年であります。
　バブル華やかな頃は、大都会では１坪が何千万円、場所によっては何億円と異常な値がついて、土地を持っていた人にすれば、突然大金持ちになった気分だったでしょう。
このまま何時までも地価は上がり続けるものと思い込んでいるものですから、その土地を担保にお金を借りて、更に別の土地に投資するといった土地投機に走り悪循環を起こしてしまいました。
これには銀行の土地担保さえあれば、何でもどんどんお金を貸し出した無責任な「貸出競争」にも当然責任がありますが、それより何よりも、政府が全く無策だったこと、間違った政策をとり、土地や株の異常な値上がりを起こしてしまったことです。
たしかその当時の総理大臣は宮沢総理で大蔵大臣が橋本元総理だったと記憶してしております。
　バブル崩壊後さすがの異常地価も下がり始め、現在はピーク時の６割～７割程になってきておりますが、ここでまた困ったことが起きてしまいました。
それは高い時に土地を買った人や、マイホームを求めた人が、大変損をした事になりますし、ローン返済処分が大変になりました、
一般の人はやむを得ずようやく手に入れたマイホームを手放したり、また手放したとしても膨大な借金のみが残ってしまうなどいう事態を招いた訳です。

第４章日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える「三度目の大変革」

三度目の大変革
①　明治維新
　ご存知の如く明治維新は日本の夜明けと言われ、封建的長い鎖国政策から西洋文明を取り入れようと、初めて世界に門戸を開いた、非常に変化の大きい時代でありました。
私は歴史が好きで、特に明治維新のことは大変に興味がありますが、ここではテーマが少し違いますので、また
の機会に致します。
　とにかく大きく時代が動き大きな改革に時代でありますので、経済関係も大きく動いて行ったのが明治であります。
② 第２次世界大戦の敗北
明治維新が日本のい新しい国造りならば、第2次次世界大戦の敗戦後の混乱は第2の国造りだと思います。
全てを失ってゼロからの再出発で、平和憲法を選んだ日本は、戦争放棄、武装放棄によって身軽になり、農地解放をはじめ色々な新しい制度が導入されました。
　戦後の焼け跡の中で、金もない、資源もない、ただ飢えた国民ばかりがいる状況の中から立ち上がる時、何が1番必要だったのか？
　まずは国民の空腹を満たす為の雇用の場を生み出す産業が必要でした。
産業を興す為には資金が必要であり、資金を調達するには、銀行から借入れしなければならない。
銀行は国民から預金という形でお金を集め産業に貸し出して産業はそれによって成長していくのです。
　このような関係を可能にするために、銀行が倒産するような不安を国民に絶対与えてはならない。
国民が汗水たらして働いて得たお金を安心して銀行に預けてもらい、お金を預かった銀行はこれを産業界に有効に貸し出して行くことが、貧しい日本の国を豊かにする条件でありました。
　そのためにも銀行には倒産の危機を背負わす事の無いよう無理な競争をさけ、保護政策をとり優遇措置を採りました。このシステムが護送船団方式であり、横並び方式でありました。
　政・官・財が一体となり、それに勤勉で豊富な労働力が加わって、効率よく経済運営が行われた結果、日本は世界に例を見ない素晴らしい復興を遂げたのであります。
　その要因は、今と違って、貧しかった当時の日本経済は、政治がしかっり目標を定め、行政すなわち官僚が忠実に実行し、国民が協力するという効率のよいシステムが出来たのです。
その頃の官僚が優秀だったのは勿論ですし、現在のような自分だけの利益や接待や汚職に走る官僚は殆どいなかったし、政治家もまた国益を大事に考える信頼できる人物が多かった。
国民もよく働き、日本の高度成長に貢献しました。
③ 平成の大不況
今日の大不況を招いた原因をいろいろ考えて見ますと、今までの日本経済の高度成長を支えて来たシステムが、今世界に通用しなくなった事、そして日本の国をリードする政治家も、優秀だった官僚も腐敗してしまい、金融システムも機能しなくなって、今迄の不況とは全く違う、構造的な不況になり、その上前項で言いましたように米国のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）問題をきっかけとした世界の金融収縮により、多くの国で経済危機が発生してしまい、それに加えて米国の自動車業界ビック３が経営危機に落ち込んでしまい世界不況は泥沼に入った状態であり、資本主義の崩壊ともなりかねない状態まで来てしまったのであります。

ララ物資その１

ララ物資についてとは

ララ(LARA;Licensed Agencies for Relief in Asia:アジア救援公認団体)の提供していた日本向けの援助物資のこと。
ララはアメリカ合衆国救済統制委員会が1946年6月に設置を認可した日系米国人の日本向け援助団体。 1946年1月22日にアメリカサンフランシスコ在住の日系人浅野七之助が中心となって設立した「日本難民救済会」を母体としている。南北アメリカ大陸在住の日系人が寄附の中心となり、主な支援物資は長期間の輸送を考慮して脱脂粉乳と衣類であった。
当時アメリカにおける対外的な慈善活動は海外事業篤志団アメリカ協議会（American Counsel of Voluntary Agency for Work Abroad）が担っていたが、その対象地域は欧州のみであり日本は含まれていなかった。そのため、日本に対する援助物資輸送のために新たな援助団体を設立する必要があった。反日感情が残るなかでの「アジア救援公認団体」認可に際しては知日派のキリスト友会員の協力によるところが大きい。
なお、日本国内での物資配付にあたっては連合国軍最高司令官総司令部の意向により日系人の関与について秘匿され、アメリカからの援助物資として配付された。

ララ物資その２

ララ物資の真理

第二次世界大戦後、わが国は、衣食住すべての面において、極端な窮乏状態になりました。「腹を空かせ、病に苦しむ日本の子供たちを救おう」と、食料品や医薬品さらには日用品などの膨大な救援物資が「ララ物資」あるいは「ケア物資」として海外のNGOの手により届けられ、

1946年から1952年までの間に、1,400万人以上、即ち当時の日本人の6人に1人の割合でその恩恵を受けたと言われます。　　
外務省の資料によると、ララ物資については、「多数の国にまたがり、多くの民間人、民間団体からの資金や物資の提供であったため、その救援総額は不明であるが、膨大な額であったと思われる」と記されており、非常に多くの人々の善意の賜物であり、汗の結晶を頂いたことを忘れてはならないと思います。そして、その陰には、米国在住の一人の日本人の並々でない努力と貢献によるものであることを「感謝」をもって長く記憶しておきたいと思います。　
　サンフランシスコに在住していた浅野七之助氏（盛岡出身、1900～1998年）は、戦後、米国在住の日系人の権益回復・擁護のため、日夜、奔走していましたが、戦後日本の窮状を知り、「一食を分かち、一日の小遣いを割いても、援助することは、良心的な義務」として、1945年11月に同士10人足らずで「日本難民救済有志集会」を開き、邦字紙「ロッキー新報」に「故国の食糧危機重大」と題する記事を載せ、救済運動の盛り上げを図りました。　
　そして翌1946年1月に「日本難民救済会趣意書」を起草し、サンフランシスコ湾東地区在住の日系人を中心として集めた浄財で物資を購入し、「海外事業篤志団アメリカ協議会」を通じて日本に送ろうとしたが、同協議会はヨーロッパの戦災難民救済を対象としており、日本には送ることはできないことが判りました。そこで、川守田牧師らを通じて宗教団体に働きかけ、大統領直轄の救済統制委員会に「日本難民救済会」を公認団体とするように陳情しました。
　　1946年9月、漸く認可に漕ぎ着け、日本に救援物資を送ることができる公認の団体・LARA（Licensed Agencies for Relief of Asia）として発足することができましたが、認可取得に当たっては、後にLARA中央委員会委員として継続的に活躍されたE.B.Rhoads女史（1896～1979）の尽力が大きく貢献いたしました。
　　同女史は、1917年、21才の若さで東京フレンド女学校（現　普連土学園）の教師として来日。またフレンド流（クェーカー教徒）の牧師として滞日していたが、太平洋戦争が始まると同時に帰国しました。しかし、米国では転住所（戦時中における日系人の強制収容所）につながれ、多数の日系人の世話をすると共に、国務省に「日本爆撃即時停止」の嘆願をするなど、平和促進運動に努められました。そして浅野七之助らが「日本難民救済会」を公認団体として救済統制委員会に申請したときに、いち早くこれをとりあげ、ライセンス取得のために尽力しました。その後は、再度来日して、ララ中央委員として活躍する一方、バイニング夫人のあとを受けて、皇族の英語教師を務められた方です。
　　これら関係者の献身的な努力が実り、救済品を満載したハワード・スタンバーグ号は、クリスマスに間に合うように早くも1946年11月30日に横浜港に到着しました。さらに1948年には、6大都市の約300ヶ所の保育所でララ物資による給食が開始されました。
　　ララの認可に伴って、日本難民救済会の運動は、米国、カナダ、メキシコ、ブラジル、チリ、アルゼンチン、ペルー等南北アメリカ大陸に除々に拡大していきました。