第２章・日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える「為替レート検証」

為替レート
平成１３年頃ですと東京外国為替市場の円相場は、１ドル＝１３５円でしたと記憶しておりますが、為替レートとは簡単に言いますと、自国の通貨と他国の通貨を交換する時の値段です。
代表的な通貨には米ドル・独マルク・英ポンド・日本円などがあります。
昔といいましても、今から３０年ぐらい前までは１ドルが日本円で３６０円でありました。この３６０円の時代が長い間続きましたが、日本が高度成長期を続けて国力が付くにつれて円の価値が高くなり、円高の状態になって参りました。
　最も高い時のレートは１ドル８０円になった時もありました。私達が身近に為替レートを実感するのは海外旅行に行った時でしょう。
例えば、１００ドルの物を買うときにその時の為替レートが１ドル８０円ならば８０００円で買える訳ですが、それがレートが１ドル１３５円でありますと、１００ドルの物を買うのに１３５００円も払わなくてはなりません。
その差５５００円も高く買わなくてはならないと言う事になります。
　円高になれば、輸入業者が有利になり、ガソリンや輸入物価が安くなり、電気料金やガス料金が下がり、反対に円安になれば輸出業者が有利になり、トヨタ自動車は１ドル１円の円安で年間１５０億円も利益が増えると言われています。
ところが現在１ドル９０円位で推移して確かに円高でありますが、電気やガスや輸入物価はかえって高くなるという現象であります。
それだけ、世界的な金融大恐慌であり、世界の大不況であります。
これは、米国のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）問題をきっかけとした世界の金融収縮により、多くの国で経済危機が発生してしまい、それに加えて米国の自動車業界ビック３が経営危機に落ち込んでしまい世界不況は泥沼に入った状態であり、資本主義の崩壊ともなりかねない状態まで来ているのが現状であります。
こうした煽りは日本の自動車業界をはじめあらゆる金融業界や企業にも影響しております。
正しく今人類が経験のしたことがないような平成大不況の到来とも言えるでしょう。
このときに当り経済大変革の時であり、人類は脳を活性化して思いを既成概念より転換して行かねばならないと感じます。
次回第３章は地価について検証してみたいと思います。