第１章・日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える

日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える
　各企業は、今揃ってさっぱり物が売れないと嘆き。
大学卒業生は、就職先がないとか、リストラで職を失ったが就職先がない。
収入が増えないので生活が苦しい上に追い討ちをかけるように物価はどんどん上昇して、ますます生活が苦しくなる。
しかも、預金利息はただ同然、医療費まで上がり、この先どうなるのだろうか？
総理大臣が、麻生さんに変わったが、本当に大丈夫だろうか？
　ともかく全国、全世界どこしもかしこも大変だ！大変だと世界も日本列島総不況の状況であります。
昔「赤と黒のブルース」という歌がはやりましたが、この歌のセリフに「今の世の中、右を見ても左を見ても、真っ暗闇じゃありませんか！というのですが、正にその通りで、明るい話題を探すのに苦労するほどです。
　今年は自然現象も異常続きで世界至る所で大雨が続き洪水被害があちこちで出たり、地震のニュースが飛びこんで来たりして、異常の世であります。
　例えば中国では、今年はオリンピックが開催されましたが、その前に大地震があり、何十万にも死者や行方不明者が出て想像もつかない程の大災害でありました。
こういう時ほど私達人類の脳を活性化して行かなくては、良い対策が出るものではありません。

株価
８年程前は、東京株式市場の平均株価は、１３７００円程だったと記憶しておりますが、株価は景気のバロメーターと言われておりますが、今年の株価は９０００円台を割り出して、景気が最悪の状態を表しています。
今からわずか２０年程前は、バブル経済最盛期には株価は、３８０００円を記録しておりましたから、その当時の株価と比較しますと、８０％程下がっていることになります。
例えば、１０００万円の株を持っていたとすると、何と２００万円に下がってしまい、差し引き８００万円も損をした計算になります。
　経済活動が活発になり、企業が儲かるようになれば、株は買われ株価が上昇し、反対に景気が悪くなり利益が出ないような時には、株が売られ株価は下がります。
現在の日本の株式は最悪の状態であります。こういう時こそ国が適切な政策を求められているのが今日でありますが、どうも為政者の方々は認識されておられるのであろうか？又、認識されておられても手の打ちようがないのが
現状であろうと思います。
　今日、日本の国では、３度目の大きな変革を迫られておる時であろうと思います。
３度目というのはどう言う事かといいますと
１・明治維新
２・第２次世界大戦の敗北
３・平成の大不況
であります。
私達も、為政者ばかりに頼らずに一人一人が脳を活性化させていく事が大切であります。
脳の活性化は、今での価値観から新たな価値観を見出し行く事であり、それは思いの転換という事であります。
思いの転換は以前記載しました脳の活性化と性ホルモンについてをぜひお読み頂き参考にして下さい
　脳の活性化してこの大不況を乗り越える第１章はこれぐらいにして続きは第２章に致します。

第２章・日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える「為替レート検証」

為替レート
平成１３年頃ですと東京外国為替市場の円相場は、１ドル＝１３５円でしたと記憶しておりますが、為替レートとは簡単に言いますと、自国の通貨と他国の通貨を交換する時の値段です。
代表的な通貨には米ドル・独マルク・英ポンド・日本円などがあります。
昔といいましても、今から３０年ぐらい前までは１ドルが日本円で３６０円でありました。この３６０円の時代が長い間続きましたが、日本が高度成長期を続けて国力が付くにつれて円の価値が高くなり、円高の状態になって参りました。
　最も高い時のレートは１ドル８０円になった時もありました。私達が身近に為替レートを実感するのは海外旅行に行った時でしょう。
例えば、１００ドルの物を買うときにその時の為替レートが１ドル８０円ならば８０００円で買える訳ですが、それがレートが１ドル１３５円でありますと、１００ドルの物を買うのに１３５００円も払わなくてはなりません。
その差５５００円も高く買わなくてはならないと言う事になります。
　円高になれば、輸入業者が有利になり、ガソリンや輸入物価が安くなり、電気料金やガス料金が下がり、反対に円安になれば輸出業者が有利になり、トヨタ自動車は１ドル１円の円安で年間１５０億円も利益が増えると言われています。
ところが現在１ドル９０円位で推移して確かに円高でありますが、電気やガスや輸入物価はかえって高くなるという現象であります。
それだけ、世界的な金融大恐慌であり、世界の大不況であります。
これは、米国のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）問題をきっかけとした世界の金融収縮により、多くの国で経済危機が発生してしまい、それに加えて米国の自動車業界ビック３が経営危機に落ち込んでしまい世界不況は泥沼に入った状態であり、資本主義の崩壊ともなりかねない状態まで来ているのが現状であります。
こうした煽りは日本の自動車業界をはじめあらゆる金融業界や企業にも影響しております。
正しく今人類が経験のしたことがないような平成大不況の到来とも言えるでしょう。
このときに当り経済大変革の時であり、人類は脳を活性化して思いを既成概念より転換して行かねばならないと感じます。
次回第３章は地価について検証してみたいと思います。

第３章日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える「地価検証」

　地価編
　土地というのは、江戸時代の昔から日本人の価値観の基準でありました。
日本では地価は、一本調子で上がっていくものと、何百年に亘って信じられてきました。
銀行においてもお金を貸し出す時の担保は何と言っても「土地」が一番あり、土地本位制でありました。
地価が下がると事があるんて日本人が知ったのは近年であります。
　バブル華やかな頃は、大都会では１坪が何千万円、場所によっては何億円と異常な値がついて、土地を持っていた人にすれば、突然大金持ちになった気分だったでしょう。
このまま何時までも地価は上がり続けるものと思い込んでいるものですから、その土地を担保にお金を借りて、更に別の土地に投資するといった土地投機に走り悪循環を起こしてしまいました。
これには銀行の土地担保さえあれば、何でもどんどんお金を貸し出した無責任な「貸出競争」にも当然責任がありますが、それより何よりも、政府が全く無策だったこと、間違った政策をとり、土地や株の異常な値上がりを起こしてしまったことです。
たしかその当時の総理大臣は宮沢総理で大蔵大臣が橋本元総理だったと記憶してしております。
　バブル崩壊後さすがの異常地価も下がり始め、現在はピーク時の６割～７割程になってきておりますが、ここでまた困ったことが起きてしまいました。
それは高い時に土地を買った人や、マイホームを求めた人が、大変損をした事になりますし、ローン返済処分が大変になりました、
一般の人はやむを得ずようやく手に入れたマイホームを手放したり、また手放したとしても膨大な借金のみが残ってしまうなどいう事態を招いた訳です。

第４章日本列島総不況！脳を活性化して乗り越える「三度目の大変革」

三度目の大変革
①　明治維新
　ご存知の如く明治維新は日本の夜明けと言われ、封建的長い鎖国政策から西洋文明を取り入れようと、初めて世界に門戸を開いた、非常に変化の大きい時代でありました。
私は歴史が好きで、特に明治維新のことは大変に興味がありますが、ここではテーマが少し違いますので、また
の機会に致します。
　とにかく大きく時代が動き大きな改革に時代でありますので、経済関係も大きく動いて行ったのが明治であります。
② 第２次世界大戦の敗北
明治維新が日本のい新しい国造りならば、第2次次世界大戦の敗戦後の混乱は第2の国造りだと思います。
全てを失ってゼロからの再出発で、平和憲法を選んだ日本は、戦争放棄、武装放棄によって身軽になり、農地解放をはじめ色々な新しい制度が導入されました。
　戦後の焼け跡の中で、金もない、資源もない、ただ飢えた国民ばかりがいる状況の中から立ち上がる時、何が1番必要だったのか？
　まずは国民の空腹を満たす為の雇用の場を生み出す産業が必要でした。
産業を興す為には資金が必要であり、資金を調達するには、銀行から借入れしなければならない。
銀行は国民から預金という形でお金を集め産業に貸し出して産業はそれによって成長していくのです。
　このような関係を可能にするために、銀行が倒産するような不安を国民に絶対与えてはならない。
国民が汗水たらして働いて得たお金を安心して銀行に預けてもらい、お金を預かった銀行はこれを産業界に有効に貸し出して行くことが、貧しい日本の国を豊かにする条件でありました。
　そのためにも銀行には倒産の危機を背負わす事の無いよう無理な競争をさけ、保護政策をとり優遇措置を採りました。このシステムが護送船団方式であり、横並び方式でありました。
　政・官・財が一体となり、それに勤勉で豊富な労働力が加わって、効率よく経済運営が行われた結果、日本は世界に例を見ない素晴らしい復興を遂げたのであります。
　その要因は、今と違って、貧しかった当時の日本経済は、政治がしかっり目標を定め、行政すなわち官僚が忠実に実行し、国民が協力するという効率のよいシステムが出来たのです。
その頃の官僚が優秀だったのは勿論ですし、現在のような自分だけの利益や接待や汚職に走る官僚は殆どいなかったし、政治家もまた国益を大事に考える信頼できる人物が多かった。
国民もよく働き、日本の高度成長に貢献しました。
③ 平成の大不況
今日の大不況を招いた原因をいろいろ考えて見ますと、今までの日本経済の高度成長を支えて来たシステムが、今世界に通用しなくなった事、そして日本の国をリードする政治家も、優秀だった官僚も腐敗してしまい、金融システムも機能しなくなって、今迄の不況とは全く違う、構造的な不況になり、その上前項で言いましたように米国のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）問題をきっかけとした世界の金融収縮により、多くの国で経済危機が発生してしまい、それに加えて米国の自動車業界ビック３が経営危機に落ち込んでしまい世界不況は泥沼に入った状態であり、資本主義の崩壊ともなりかねない状態まで来てしまったのであります。

日本の経済大不況を招いた原因

３．大不況を招いた原因

世界は、米国のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）暴落に端を発した金融危機は「対岸の火事」ではなく、トヨタを初め日本の一流企業でさえ正式社員の大量解雇が出るというように、私たちの生活基盤を脅かし始めてきております。

　日本において私なりに考えて見ますと、このように暗い影を落とし始めたのは、以前よりその原因があるように思います。

① ジャパン・アズ・ナンバーワン

　麻雀で例えるならば、いつも一人勝ちする日本の輸出企業や日本の経済システムをさして、以前にアメリカで「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言う本が出版されましたが、その本には日本の経済システムこそナンバーワンと賞賛し、褒め称えてあったことによって日本人はすかっり有頂天になり、つい浮かれてしまったのです。

　それまで、恵まれた環境や高度成長を成し遂げた要因をよくわきまえ、むしろこれらのことに感謝し謙虚になるべき時に、つい大事なことを忘れてしまい、政治家も官僚達もそして国民もただ、のほほんと過ごし、非常時の備えを忘れていた、そのつけを払わなければならなくなったのが日本の原因の一つではないだろうかと思います。

②　平和ボケ

日本の終戦処理が米国で行われた事は、経済面ではある意味では幸いだったと思います。

もしも、これがソビエトによって進められていたらと思いますとゾ～といたします。実際に北海道はソビエトが支配しょうした動きあったようです。

　戦後60年、米国の核の下で外部から侵略される心配もなく、貴重な平和が得られたことは重要な事であり非常にラッキーな事であったと感じます。

勿論、この平和の影に沖縄に代表する深刻な基地問題や、日米軍事同盟によって毎年6千億円にも及ぶ負担はありましたが、なにより60年に及ぶ平和が続いたことは大変幸せなことでありまして、よく考えて見る必要があります。

この大事な事をつい忘れ日本中が平和ボケしていたのではないでしょうか？

中立国家のスイスですら国を守るため軍隊をおき、微兵制度を敷いて、退役後も毎年軍人訓練を行うなど、国民の気持ちを引き締めております。

湾岸戦争の際にお金だけで解決しょうとした日本の姿勢に対し、血も汗も出さない日本を世界の世論から厳しい批判を浴びたというのは、世界の目はそれだけ厳しいのです。

世界における日本の位置

日本の位置
いつも新聞を読んでおりますと、連日のように日本の現状、将来を暗く悲観的にとらえる記事が掲載されております。
世界同時不況の影響は大きく、日本にも荒波が押し寄せて来て雇用問題を始めとする問題が山積されております。
日本に問題がない等とは言わないが、世界を見てみると私は日本ほど素晴らしい国はないと思う。
金融危機の中で「円」に対する信頼は高く、日本が果たすべき役割も多く、悲観ばかりしていたのでは、できる事も出来なくなる。
世界が大きく変わろうとしている今、自虐的（じぎゃくてき）な悲観主義との決別こそ必要ではないだろうかと思います。
「景気悪化」「雇用危機」「生活破壊」いった言葉が米国発の金融危機以来、新聞紙面には連日報道されております。
確かに各国の経済、金融が密接に結び付くグローバル化の時代にあって、日本だけが無縁ということはあり得ないと思いますが、金融危機が表面化する直前の昨年夏、１万２０００円台だった日経平均株価は8000円台に落ち込んでおります。
これは、おそらく輸出依存型の日本経済に対する不況の影響を懸念してのことだと思われます。
しかし、その一方で１㌦＝110円前後でありました為替レートは90円前後まで急騰し、ユーロ等他の通貨との関係でも独歩高が続いております。
日本の金融システム、経済に対する高い信頼と期待があると思わざる得ないのです。
その日本は１９９０年代にバブルの崩壊で深刻な金融危機に直面しましたが、もちろん今回の世界に拡散した今回の金融危機とは規模や質とも違いますが、日本が世界の金融システムの安定に貢献できる範囲と役割は大変に広いと思います。
　

リスク管理を怠った日本経済

１・リスク管理、危機管理おんち
　銀行や証券、保険会社が倒産したり、株や土地が暴落することなど外国では何も珍しい事でなく、当たり前のことなのです。自分の事は自分で責任を持つ、自己責任の原則。
外国ではこれを当然のように考えております。
例として米国では銃の所持が認められておりますが、自分の命や家族の安全は自らが守るという基本的な考え方が根底にあるからだと思います。
　60年にも亘る平和ボケと言いましょうか？日本では銀行や証券、保険会社は絶対に倒産しないものと決め込み、株や土地は常に上がり続けるものと錯覚していたのです。
甘かったのです。リスク管理が欠けていたのです。
国の危機管理能力の低さ、音痴振りにも不安を感じます。
昔ペルーの日本大使館で起きたゲリラ襲撃事件での危機管理、阪神大震災時の対応、日本海で起きたロシヤ国籍タンカーからの原油流失事件、また北朝鮮のミサイル発射事件の対応ぶりや、情報公開の遅さ、祖粗末さを見ると国民の命、国民の財産を守るべき国のリスク管理のなさ、危機管理意識の低さを感じ不安に思います。
２・ 銀行の大蔵依存体質
銀行に対する大蔵省の保護政策、護送船団行政は戦後の混乱から、日本を建て直し産業復興する上では、非常に成功をお収め、世界にかんたる奇跡を生んだのは確かであります。
しかし何事もいつまでも長く続ける事は逆にまた弊害を生むことにもなります。
役所は次第にわが権益を守ろうと縄張り意識を強く持ち出し、縦割り行政に変化して行きました。
　銀行をはじめ証券、保険など金融行政に関しては全て大蔵省が権力を握り、新規参入は一切認めず、支店を設置するにも、新たな業務を開始するにも何をするにも、役所に申請しなければならないように規則、規則でがんじ絡めにし、殆んどの大手銀行、証券、保険会社には天下りでもって完全に経営権を握ったのであります。
従って、当然のように癒着して行き、増収賄事件が度々起きるようになり、その事を役所はマスコミや国民の目から誤魔化すようになって行き、また銀行側も情報公開を拒み、スキャンダルを表に出さないように役所と話し合って隠し通すようになり、株主総会も、もめないで短時間で終わるようにして行きました。
つまり、臭いものには蓋をしょうというやり方であります。
こうした事を嗅ぎつけ甘い汁を吸ったのが総会屋一味であります。
日本には一時5000人以上の総会屋がいたそうです。日本の総会屋は米国にも進出を計ったそうですが、結果は失敗に終わったようです。
その失敗した理由は米国では情報公開制度が進んでおり、株主総会においても隠し事が出来ないほど情報公開が進んでいて総会屋の食い込む余地が無かったという事です。
「赤信号みんなで渡れば怖くない」銀行は大蔵省の言う通りにやっていれば護送船団方式で保護され、安泰であったものですから、とにかく隣の銀行と同じ事やっていれば良く。結果的に儲かっても損しても銀行のトップは責任を問われないという風潮が金融界全体を支配してゆき、その典型があのバブル時代のキチガイとも思える乱脈融資ぶりであります。
大銀行の全てが同じ間違いを起こしのです。
正に銀行横並び体質そのものと言えるでしょう。

ケインズ像を語る書

ケインズ像を語る書　　

多面的な天才であったと言われるケインズについて書かれた著作は多いが、あえてジル・ドスタレールはそのことを重々承知の上に書いたと思われる「ケインズの闘い」の特徴は、たんに経済学者としてのケインズの仕事の評価でだけでなく、ケインズの倫理学、政治、芸術などとの関連まで行っていた事を取り上げて、ケインズが社会についての総合的な理解を提示していた事実を強調していることである。
　ケインズという人のイメージはいままでは、不況時の赤字財政による公共投資政策と結び付けて語られる事が多いだけに、そのような語りは私達にとって啓発的であると思われる。
しかし、一次文献まで渉猟した著者のジル・ドスタレールの仕事は、必ずしもオリジナルというわけではないと思うが、私達、読者がケインズという２０世紀が生んだ偉大な英国人を知るには大変に興味深いものである。
　更に特徴をあげれば、社会主義崩壊後のケインズの考え方や理論の再評価をしているものと思われる。
ベルリンの壁崩壊後、「市場原理主義」や「新自由主義」が経済論壇を席巻したが、最近になってようやく市場経済に頼っていただけでは経済格差などが拡大し、社会的公正を確保できないことが
私達にも問題視できるようになった。
ケインズという人は、早い段階から、経済効率と個人の自由と並んで社会的公正を適切に組み合わせなければ政治問題を解決できないという認識もっていたが、ジル・ドスタレールは、ケインズがその問題を「十分に組織されていない社会や人間的誤謬の結果」であると考えた上で、いわゆる自由放任主義の弊害を具体的に論じている。
　特に著者のジル・ドスタレールのケインズ経済学の解釈に異論はないが、ケインズが幅広い活動を総体的に提示しようとした事に賞賛をしたいと思う。
多少大部の書であるが関心のある方には一読することを勧めたい本である。

「ジル・ドスタレール」
１９４６年、カナダ生まれ。
著書にハイエクの自由主義などがある。

現代の若者に何故フリーターやニートが多いのかを検証！！

若者が離職する理由は何処にあるのか？

若い人達が、春になると高校や大学を卒業して就職して行く時は希望に満溢れて社会に出て行くのですが、自分が理想としたものとは現実は違う為にこんなはずではないと考えてしまい。
何時の日かこの会社は、自分には向かないと思い込みやがて離職してしまい。
他に就職を求めて新しい会社に入社して行くが、やはりその会社においても前の会社と同様に自分の求めるものとは違う。
その内に離職することに慣れて、職を転々して行き、気が付いた時にはフリーターやニートになってしまった。
こう云うのが多いようであります。
「働く若者」の悩みは、いろいろな原因があるようですが、その中には、必ず対人関係があります。
人間関係には、上司との関係と同僚との関係が最も多いようです。
女子の場合は、セクハラと言うのもあるようですが、「働く若者」のさまざまな悩みを聞いてもらえる信頼できる人がいないと言うのが現実ではないでしょうか又、「働く若者」の悩みを聞いて適切なカウンセリングが出来る体制をとっている企業は少ない為に離職して行く若者があとを絶たないのではないでしょうか
そうした「働く若者」の為に「ネット相談」があると言う事は良い事だと思います。
「ネット相談」で、適切なカウンセリングを受けて働く意欲と目標をしかっリと持ってほしいものだと思います。
どんな些細な事でも聞いてもらうと自分に利き必ずしや未来が開かれ希望と夢が持てるようになる事でしょう。
それから、今一つ就職機会の少ない中で「就職勝ち組み」が何故早期に離職して行くのかという問題であります。
就職氷河期と言われるほどの現在の新卒市場におきましては学生が十分に満足の行く就職先に入れるチャンスは限られています。
学生側の希望就職先にも問題があるとも考えられるがいずれにしてもこの厳しい環境の中で、ある意味妥協の上で、就職して正社員になるのであれば、その後ミスマッチを誘発し離職しやすくなっているのではないでしょうか？１９９７年で少し古いデーターでありますが初めての会社の主な離職理由は下記の通りであります。

そして、下記が学生キャリア志向であります。

このように定着率の低下も影響して即戦力の採用へと舵を切っており、入社後の教育などに対しても以前より積極的でなくなっている企業も多い。その結果は、ますます若者の定着率の低下を促進させている面もあるのではないでしょうかどうか働く若者たちよ一人悩むなかれ「ネット相談」に相談してカウンセリングを受けて未来に大いに希望と夢を持って頂くよう心より祈っております。

　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　

金融危機によるリスクと利益の関係

金融危機によるリスクと利益の関係

現在、米国のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）問題をきっかけとした世界の金融収縮により、多くの国で経済危機が発生している。
この原因の一つに金融工学というものにも原因があるように思われる。
この概念で重要なのは、なんと言ってもリスクマネジメントであろうと思われる。
当たり前のことでご存知と思いますが、リスクというのは、投資したお金に関する損失であり、マネジメントとは、基本となる理論と多くのデータから結果を推定し、損失を少なくする方法を考えることであります。
　昔イギリスが経済繁栄した時代は、投資家達がインドに航海する船を購入して、命知らずの乗組員を雇って、お茶、香辛料や綿製品などをヨーロッパに持ち帰った。それが莫大な利益を生む投資となった訳です。
　だが、東方へ向かう航路を往復する船は、途中で嵐に遭ったり海賊に襲われたりして、船がイギリスに戻ったときには、乗組員の８０％以上が死んでしまったこともあったりして、大きなリスクになる事もあった。
しかし、うまくいけば、それだけの儲けを得る事ができる。
従って、利益が大きいほどリスクも大きくなるわけです。
　リスク、すなわち投資したお金が戻ってこない可能性を金融工学を用いて解折して、そのリスクに見合うリターン（利益）が得られるなら、投資は正解と言えるだろうと思われる。
　
金融工学は少数の事象では役に立たない

　こうした投資案件を多数ミックスして、リスクを負ったときの損失補てんなどのメカニズムを加え、少なくとも「数学的には」妥当な金融商品が世界中で販売されています。
　だが、この金融工学には仮定が多い、ボラティリティー（科学変動の比率）が一定であるとか、市場は効率的（すべての情報は金融市場に反映される）であるなどの仮定であります。
　こうした仮定は、長期的には正しいかもしれないが、短期的なものになると正しくない場合がある。
それから、多数の投資案件に関する総合的なリスクの算出は相当困難であると思われます。
　例えば、私が風邪で寝込む確率が０・０１で１年間に３～４日あるとしますと家族が風邪で寝込む確率が０．０２で一年間に７日あるとします。
このとき２人同時に風邪で寝込む確率は、２つの事柄が独立に生じますと、両方の確率の積となり、０．０００２で１４年間に１日となります。
しかし、家族が風邪をひけばそれが他の人に感染することも多くあり、２人同時に寝込む確率は０．０２に近ずきます。
　さらに、過去のデータの統計解析で得られるデータは、将来の長期間の事象に対する統計値としての意味はあっても、将来の短期間の変動を予測することは困難であります。
じゃんけんで勝つ確率で考えますと、勝つ確率は０．５であり、１００回やれば勝率は、約４０％～６０％となります。
この勝率は、１０回の勝負では１８～８２％なり、大きく変わります。
もちろん、１回の勝負で勝率を考えると０～１００％と正しく大きな変化があるという事になります。
これは、どういう事かというと統計的に正しい結果は、多数繰り返した場合の統計値として使える事ができるが、少数の事業にはあまり役に立たなくなる。
つまり、洗濯機が故障する確率は、メーカーとして修理要員の数を決めるのに役立ち、火災が起きる確率は火災保険の保険金額を決めるのに役立つが、それらに関係する個人としては大きな意味はなくなるのです。
　
　　加速する金融危機

　もう１つ重要な問題は、金融工学の発達とコンピューターの利用で、金融商品の売買に類以のルールが適用され、動きが同じ方向に流れる危険性が多くなった事が挙げられるということであります。
これは、最悪の結果になることがあるといえます。
例えば、カーナビで考えますと、渋滞した道を避けて、空いている裏道を教えてくれます。
ところが、このカーナビを全員の人が持つと、裏道はすぐに混雑してしまって、渋滞を回避するという事の意味が無くなってしまいます。
そうなれば、その裏をかいて渋滞した道を行った方がスムーズに走れます。
このように考えますと、金融危機は、法律を用いて人為的に止めない限り、金融危機はますます大規模になってしまうということになります。
航空機や原子力発電所のリスクマネジメントによって最小限に事故確率は抑えられ、今ではヒューマンエラー（人為的な過ち）だけがかなりの部分残ることになってしまった。
一方、金融商品の売買での儲けはヒューマンエラーだけで成り立ってしまい、本質的にゼロサムゲーム（合計がゼロになるゲーム）つまり全員が勝つことができないものになっています。
　これからの金融政策は、誰かを敗者にすることで得られる繁栄でなく、みんなが少し身を削り、欲望をコントロールして、世界をどん底に陥れる罠から逃れられるものでなくてはならないと思います。
　　　　　　

日本は危機経験者としての責務がある。

危機経験者としての責務
米国のオバマ新大統領は就任式で、「変革」「希望」というキーワードを使い国民が結束して「新しい責任の時代」であり、国民に責任分担を求めました。
この世界金融経済危機の時に金融危機経験者として日本に大きな責務があると思います。
先だって新聞に日本の国力が低下と報じていた記事がありましたが、私は決して日本の国力が低下しているとは思いません。
日本の国力が落ちているのではなく、日本の実力に見合った主張、メッセージが不足しているのが現状ではないかと思います。
それ故に世界に向けて発言するのは金融危機経験のある日本にその責務が当然ある思います。
　そうでなくとも変化の時代には、新しいでの発言力の確保を目指して各国が一段と激しい主張を展開すると思われます。
発言をためらえば、その分、日本は国際社会に理没する事となるでしょう。多極化の中で引き続き日米同盟を維持・強化するには日本の積極的なメッセージの発言こそ必要ではないだどうかと思います。
日本は世界が今後、直面する諸問題を一足早く体験し、豊富な経験と知恵を培ってきました。環境保全、エネルギー・産業廃棄物対策、ヒートアイランド、食の安全、少子化と高齢化等。
いずれも各国が避けて通れぬテーマであります。
つい最近のことでありますが、現代アメリカ文明の象徴でもあった米ビック３を日本の自動車メーカーが追い越して世界に衝撃を与えました。
決め手となったエコカーの開発に対する日本メーカーの高い技術力と公害の取り組みを通じて国民の間に育った環境重視の気風がエコカーの開発と普及を後押しした事が何よりも大きいと思います。
21世紀は資源の争奪が激化してゆくと思われます。その中にあって日本が蓄積した高度の環境先端技術、省エネ技術は環境再生だけではなく、製造コストの面からも間違いなく世界基準となるでしょう。
中国やインド等が今後更に成長を続けて行くでしょうから、日本の協力が不可欠となると思います。
蓄積された経験や知恵は人類共通の財産として共有されるべきであります。